自分むけにCOVID-19関連について現時点でどう考えることにするかをまとめておく。(その9:1/21-)

記事が長くなったので改める。年明けからだったけど、まぁ、いろいろなニュースへのリンクを貼り付けたからね。
緊急事態宣言が出て、それもあってか、感染拡大の勢いがそがれてきたようにも見えるというタイミング。緊急事態宣言そのものの効果が出るタイミングよりは早いというはなしもあるけれど、こういうのは、「宣言が出るよ」という事前のアナウンスから効果が始まるというのもあるので、まぁ広い意味では緊急事態宣言の効果のうちだろう。あるいはもう少し前の、「感染急拡大して宣言やむなし」の報道あたりに反応したのかもしれないけど。
他方で、「感染性が1.7倍までなりうる変異株」が国内で市中感染しているようだというはなしも出てきてる。

共通テスト、自分の周辺ではまず予定通り大過なく完了したけれど、ニュースでは「鼻マスク受験生」の話題が報道された。
で、先日からの、「ウレタンマスクよりサージカルマスクのほうが効果が大きい」説の広がりとともに、このところまたマスクへの関心が広がってる。
なので自分的に考え直したのだけれど、結論としては、まぁなかなかそこまで厳密に考えてもこれまたしゃないかな、というきはする。
というのも、
たしかに、サージカルマスクのほうが効果が大きいというのはそうなのだろうけれど、あの表のすみっこに「正しいつけ方をした場合」みたいに書いてあったわけで、
じつは、マスクというのは正しいつけ方をするのは素人にはなかなかむつかしいことのはずだと思っている。正しくつけると、呼吸のたびにマスクがぺこぺこするというのだけれど、そこまで密着できることは自分的にはまれで、だいたい隙間があくわけで、たぶんだれもそうだろう(と昔に「ためしてガッテン」でやってた)。そうすると、紙とかウレタンとかの素材の透過性をどうこういう以前の問題として、呼吸はそうとう漏れてるわけである。すると、大きい飛沫を捕獲することはできても、マイクロ飛沫を捕まえる性能は、額面上よりもかなり限定されると考えたほうがいいような気もする。同じ話の流れで、では、鼻マスクがなぜいけない理屈なのかというと、口から出る大きな飛沫はカバーしても鼻から出る呼気の中にマイクロ飛沫が含まれるからだ、という理屈なのでは。しかし、マイクロ飛沫への効果が、現実的には思いのほか限定的だという理屈であれば、鼻マスクでも五十歩百歩だろうという気もする。少なくともそのへんの、現実的な普通の人たちの色んな装着方法でどの程度効果が違うか同じかのデータは見たことがないと思う。
とかなんとか素人的に考えていると、まぁ、きりがないのだけれど、おはなしをもとにもどすと、普通の人が普通にやってる範囲で考えれば、大まかにマスクをつけていれば効果はそれなりに期待できる、もちろん効果の大小はあるけれど、マスクの種類だけでなくつけ方とかいろいろな要素が多分あるので、一概に「サージカルでないとだめ、サージカルなら万全」とは考えない。できるだけ正しいやり方に近い装着を心掛けつつマスクもしつつ、ほかの対策もしつつ、できることをやってできるだけ感染の確率を下げるべし、かと考える。

1/25
緊急事態宣言下であるというのだけど、効いてるのかという問題。
全国の数字は下がりはじめてきてるように見える。東京の数字も。というか、東京とその周辺の数字が大きいので全国の数字に反映しているのか。
というのも、関西のほうの数字があまり下がってないように見えるから。うーむ。
www3.nhk.or.jp
それで、まぁ、緊急事態宣言の発出のタイミングが違ったからなあ、ということにも思い至る。
特設サイト 新型コロナウイルス時系列ニュース|NHK
1都3県に緊急事態宣言が出たのが1/7。(東京都が緊急事態宣言の発出を政府に要請することも検討、のニュースは1/1、緊急事態宣言の発出を7日に決定の方針、のニュースが1/5)
お正月明けの1/4からの週は、まぁ年末年始ぶんのデータがまとまって出てきたってのもあるだろうけど一番多かった。1/11からの週はすでに全国の数字はちょっと下がってる感じだったし東京もだよと。
で、大阪、京都、兵庫、奈良、和歌山あたりだと、その1/11からの週が、1/4からの週と比べてもあまり下がってないように見える。たしかに大阪は1/18からの週では少し山が低くなってるようにも見えるけど兵庫、京都ではそうでもなさそうな…。
うーん、
「大阪、兵庫、京都の関西3府県、愛知と岐阜の東海2県、それに福岡と栃木の合わせて7つの府県」に緊急事態宣言が出たのが1/13。東京に出てからおおよそ1週間ってところ。
なので、宣言そのものの効果には1週間分のタイムラグがあるという理屈になるだろう。
でもそもそも、それをいえば、宣言が出てから効果が出るまでのタイムラグはおおよそ2週間(感染→潜伏期間→発症→検査→結果出る→集計して報告、で、いま出ている数字はうーん、10日ぐらいか、もう少しか、前の行動の結果だ、という計算でしたね)ということで、そうすると、
東京の1/7の宣言の効果が出るのが1/21あたりから、週で言えば1/25つまり今日からの週の数字に反映されてくる、みたいなことか。関西だと1週間弱遅れて(週末の挟まり具合が影響しそうだけれど)、今週後半か来週の数字あたりということか。
でも、こういう宣言というのは、事前のアナウンス効果というのがあるわけで、東京で1/11からの週の数字がすでに下がってたのは(そもそもお正月明けの数字が集計の具合でたぶん少し多めに出てたのと比べたこともあるだろうけど)、年末あたりからの毎日の新規感染者のニュースを見た人の反応があったのかもとは思う(あと、なんだかんだ言ってお正月だったんでStayHomeしてた人が多かったのかな)。
じゃあなんで関西では同じタイミングで数字が下がらなかったのか、というのは、ようわからんな。
これは宿題。

2/2。今年は124年ぶりに2/2が節分だそうだ。ちょうどきのう買ってたいわしフライを朝食にたべて健康祈願である。
緊急事態宣言の延長が決まる見通しだと。
他方で、新規感染の数字はかなり減ってきた。こういうのは自己効力感が高まるね。

twitter.com

2/15.
新規感染者数が減ってきているというおはなしとともに、実効再生産数が下げ止まってるというおはなしもあるわけだが、
久々に見てみたら確かにそういうふうにみえるなあ…
toyokeizai.net
まぁ全国の数字を見るとして、今(2/13時点)が0.73だが、10日前の2/3時点で0.76、1/27時点で0.78ぐらいからグラフの形が水平に近くなってるように見えなくもない。
実効再生産数、というのは、基本的には人間の集合的な活動状態を反映してるわけなので、この「0.7台で安定する」というのが、現在の社会の活動状況、つまり、いまの(限定的な?)緊急事態宣言でコントロールされた社会の活動状況を反映している、ということだろうか。この数値がおおよそ期待通りなのか、あるいは期待したほどには下がってないのかはよくわからない。
テレビなんかを見ていると、緊急事態宣言解除の話題なんかもちらほら出ていて、ということはこのぐらいの活動状態を「下限」とする、というふうにも解釈できるけれど、他方で、「やっぱりウィズコロナは非現実的で、ゼロコロナが経済にとってもやはり最適解だ」という意見も目にするようになり、それは自分的にはそっちのほうが納得いくんだけどな。
↑岩田医師のツイート。

なお、↑上のところで、実効再生産数が基本的には人間の集合的な活動状態を反映しているわけで、と書いたけれど、それはつまり、ウィルスそのものの感染力が変わらないものとして、といういみで、そうすると、感染力の強い変異株の感染者が市中でぽろぽろ見つかっているというのは、事態に影響を及ぼす別の要素になるかもですね。

あと、このところ、「二重マスク」の話題というのがちらほらしている。
けさの「あさイチ」でもとりあげてて、下に不織布、その上にウレタンマスクで密着させると効果が大きくなる、ということは言ってたけど、同時に、息苦しくなるので、ふつうはやらないで特にリスクが高いと思われるときにするといい、という紹介の仕方だった。そんなとこだろうな。

2/17
実効再生産数、このまえ下げ止まってるかなとかいったけど、なにかの霊感か何かであろうか、このまえ書いた0.73からなんとなく上がって2/16時点で0.77。なんだろうね、注視すべしか。

2/20
感染者数の推移に、下げ止まり→再上昇の気配を感じる人がちらほら観測され始めたなあ…
プロフィール欄に『都道府県別新型コロナ感染者数マップ』の中の人、とある人。ここからのスレッドに、同様の見方をしている人がそれぞれグラフを上げてはる。

2/27
緊急事態宣言解除に向けて動いた。
news.yahoo.co.jp
れいによって諮問委員会の「強い懸念」…というのはつまり反対…を押し切ってのことのよう。ためいきがでるなあ…。
news.yahoo.co.jp

 尾身氏によると、諮問委員会ではリバウンド(感染の再拡大)を何とか抑えようというのは文字通り「全員のコンセンサス」だった。一方で、大阪など6府県の緊急事態宣言解除については意見が割れたという。経済を優先するメンバーからは解除に賛成する声が出た半面、尾身氏自身を含む「かなりたくさん」のメンバーからは変異ウイルスの流行拡大などへの危機感から、解除に懸念を示す意見が出た。

 当初、諮問委員会は1時間の予定だったが、「予定時間を2倍以上かかったのはこういう議論があった(から)」だという。

 結果的には、6府県を先行解除に当たり、政府・専門家が一体感を持ってメッセージを発信することや、積極的疫学調査の実施、変異株への対応に注力すること、など“6つの条件”を政府に求め、「率直な言葉を使えば、いわゆる条件付き解除」(尾身氏)になったと語った。

諮問委員会が示した6つの条件
 諮問委員会が政府に提示した6つの条件は以下の通り。

(1)若者をはじめとした地域のみなさんが必要な感染防止策を継続していただくため、一体感のあるメッセージを国・専門家とともに発信すること
(2)感染再拡大の予兆を早期に探知するため、感染リスクが高いと思われる集団・場所を中心に無症状者に焦点を当てた検査を行うこと
(3)隠れた感染源が存在すると考えられる地域では「深堀積極的疫学調査」を実施すること
(4)変異株についての監視体制を強化すること
(5)感染拡大が懸念される場合にはまん延防止等重点措置の活用も含め、躊躇なく迅速に必要な対策を行うこと
(6)今後の感染拡大に備え、引き続き病床等の確保に万全を期し、今回の経験も踏まえた医療提供体制・公衆衛生体制の強化を行うこと

ためいきがでるなあ…。
第一波の時も、数値が下げ止まりからのリバウンドの兆候が見え始めたぐらい(というのはつまり、タイムラグがあるから実体はもう少しリバウンドは進んでいる状態なはず)の絶妙に悪いタイミング悪いタイミングで段階的に解除してたんじゃなかったっけ。あのときあと半月我慢していればと個人的には今でも思っている。でもたぶん人間は(ということにしておく)過去から学ばないし同じ失敗を繰り返すものなのだろう。

まぁしかしそれはそれとして、先日ふと「実効再生産数」って何だろう?ということがわからなくなってきた。
toyokeizai.net
いつもチェックしているこの↑サイトにはこう説明してある:

Q. 実効再生産数とは何ですか?
A. 「1人の感染者が平均して何人に感染させるか」を示す指標です。この数字が高いほど感染が急速に拡大していることを意味し、逆に1未満の期間が続けば「感染が収束しつつある」といえます。計算式は「(直近7日間の新規陽性者数/その前7日間の新規陽性者数)^(平均世代時間/報告間隔)」です。平均世代時間は5日、報告間隔は7日と仮定しています。リアルタイム性を重視して流行動態を把握するため、報告日ベースによる簡易的な計算式を用いています。精密な計算ではないこと、報告の遅れに影響を受けること、陽性者が少ない都道府県では数人の差で大きく実効再生産数が変動する場合があることにご注意ください。北海道大学大学院医学研究院・西浦博教授のモデルと監修を基にしています。計算式の詳細は西浦教授の公開するGitHubリポジトリをご覧ください。ただし、たとえば直近7日間の新規陽性者が1人でも1万人でも同じ「実効再生産数1」となる場合があります。現在の感染状況を把握するには、陽性者数など他の指標もあわせてご確認ください。

はい。その限りでは直観的になんとなくわかる。日々の実際の感染者数をある数式で計算することによって「1人の感染者が平均して何人に感染させ ”た” か」がわかる。つまりそれが、イコール、その時点でのこの感染症の「1人の感染者が平均して何人に感染させるか」の「力」みたいなものを表現しているとするのだろう。この指標で、感染者の増減のていどが、表現される。それはわかるんだけれど、ではこの数字に対応する実態的なものはなんだろうか、と。
自分の理解でいえば、この前↑上のところで、実効再生産数が基本的には人間の集合的な活動状態を反映しているわけで云々、と書いてて、基本的にはそれであってるんじゃないかと思う。人々が活動して交流して接近したりすれば感染しやすくなるだろうし、それによって「1人の感染者が平均して何人に感染させるか」が増えるだろう、また、活動を控えたり距離を取ったりマスクや手洗いをしたら「1人の感染者が平均して何人に感染させるか」は減るだろう。
で、何がわからんかというと、グラフを見たときになぜこの「実効再生産数」が時間とともに連続的に変化するのか、ということ。たとえば年明けに緊急事態宣言が出ました、その時点で実効再生産数は1.5を超えていました、そこから基本的には徐々に低下して半月後には1を切りました、そこからまた低下して月末には0.77ぐらいまでいきました、とかなんとか(まぁ、「直近7日」みたいに幅を持たせながら計算していることがグラフがなだらかに変化する理由のひとつなのはわかるのだが)。えーとつまり、「実効再生産数」を「人間の集合的な活動状態」と置き換えてみて、なんとなく「あれ?」と思えてきた。たんじゅんに考えると、宣言の前後では人々の活動状態は不連続に劇的に変化するように思えるし、宣言発出から時間が経過することによって徐々に「活動状態」が低下していって1カ月かけてゆるやかに1.5→0.77に半減する、というのは直観的にわかりにくい。いっぽう、そこから下げ止まりを見せて2月頭の0.73あたりを底にしてしばらく安定していたのが、その時点の「人間の集合的な活動状態」を反映していたのかな、というのはそういう気がする。今回の緊急事態宣言の内容的に、そのぐらいの「人間の集合的な活動状態」が実現されることがめざされてそれが1カ月かけて徐々に実現したということなのかな、と。そこからまたじわっと上がったりとどまったりしつついま0.85ぐらい、として、これは、いちおうおなじ緊急事態宣言下ではあるのだけれど、「人間の集合的な活動状態」がそういうふうに徐々に高まったり低まったりしてるという理解になるのか。もちろん、気温とか湿度とか、あと新種の変異株とか、いろいろな要因もあってのこととは思うけれど、ぎゃくにいうとそれらが強く効いているのであれば、「人間の集合的な活動状態」をコントロールすることの効果はそのぶん限定的ということになる。とかなんとかいっていると、「実効再生産数」って何なのか、自分的な今までの直観的な理解には見直しが必要なのではと思っているところではある。
ふむ。どう考えたらいいのだろうか。

2/28
「実効再生産数」って何だっけの件。実効再生産数をイコール「人間の集合的な活動状態」の反映だと単純に理解するなら、「宣言の前後では人々の活動状態は不連続に劇的に変化」するはずなので、数値の変化は一度に不連続に起こるように思われないか、「宣言発出から時間が経過することによって徐々に「活動状態」が低下していって1カ月かけてゆるやかに1.5→0.77に半減する、というのは直観的にわかりにくい」と上に↑書いた。ただ、宣言前後で不連続といえば不連続、宣言前は実効再生産数は上昇傾向にあったし、宣言後に下降に転じた。これは不連続で劇的だ。
っていうことは、「活動状態」を反映しているのは、「実効再生産数」のグラフの「傾き」、ということなのかな?それはどういう理屈でそうなるんだろうか。
「実効再生産数」そのものが、直観的には、いわば、「新規感染者数」のグラフの「傾き」・・・じゃないんだよな、正確には、上↑に引用した定義の数式からすれば

計算式は「(直近7日間の新規陽性者数/その前7日間の新規陽性者数)^(平均世代時間/報告間隔)」です。平均世代時間は5日、報告間隔は7日と仮定しています。

か・・・
「平均世代時間/報告間隔」の部分は、「平均世代時間は5日、報告間隔は7日と仮定しています」としてるんだから簡易計算上は定数みたいになってて0.7ぐらい。
「直近7日間の新規陽性者数/その前7日間の新規陽性者数」ってのはつまり、この一定期間(7日間)で何倍になってるかってことで、これが「新規陽性者数」のグラフの「傾き」ですな。
なので、「実効再生産数」は、「傾き」の0.7乗したもの。で合ってるっけ。
で、お話を戻すと、「実効再生産数」は「1人の感染者が平均して何人に感染させたか」を計算したもので、それがその時点の「1人の感染者が平均して何人に感染させるか」の「力」みたいなものの反映としてつかえるぞと。それはたぶん、まぁ気象条件とかウイルスそのものの変異とかも条件だけどそれを仮に考えないものとしたら、その時点の社会での「人間の集合的な活動状態」と置き換えられそうだと。
ところが、実際には、「宣言」で不連続に変化したのは、現実のほうでいえば「人間の集合的な活動状態」そのものだと思われるのだけれど、数値上は、「実効再生産数」はなだらかに変化しているよと。で、しいて言えば「実効再生産数のグラフのさらに「傾き」」を見るとそこで不連続な変化がみられそうだよと。
・・・すなわち「グラフのさらに「傾き」」というのは何なんだっけ?という気がしてきた。
また、そもそも、
「実効再生産数」は、「1人の感染者が平均して何人に感染させたか」を計算したもので、それがその時点の「1人の感染者が平均して何人に感染させるか」の「力」みたいなものの反映として使える、という考え方だと思うのだけれど、
これは、新規陽性者が見つかり次第かたっぱしから隔離するばあいと、放置して市中にいるばあいで同じ考え方ができるんだっけ?というのが気になってきた。えーとつまりもうすこし現実的にいうと、捕捉率、みたいなことか。
えーと、感染者を100%見つけて片っ端から隔離するとすれば、もうそれ以上感染は広がらないように思われる、けど、そうはならないのがやっかいなところで、潜伏期が長かったり無症状だったり症状が出てもそれ以前に感染させちゃうのだよ、と。
で、仮にいま、150人の新規感染者が出てきましたよと。そうするとこの人たちには、前の世代の、「感染させた人」がいたはずなわけで、仮にそれが100人いたら、100人が150人に感染させたよ、つまり一人当たり1.5人だよ、ということになるのだろう。で、仮にAさんが感染して、そこからBさんに感染させたとすると、そのあいだに5日ぐらいは間隔がある。Aさんからすれば、感染してからまず潜伏期というのがあり、発症して、それで病院に行って検査して陽性になるまでに時間がかかる。たぶんその、感染してから陽性がわかるまでが上の計算式の「報告間隔」7日、に相当するのかな? そのうち、他人に感染させる可能性があるのは感染から4-5日後ぐらい、発症直前ぐらいからはじまって、隔離されるかorウイルスの感染力が弱まってくるか、まで、ってことであると。そうするとAさんが感染してから次の代のBさんが感染するまでにはある幅の時間間隔があり、たぶんそれが計算式の「平均世代時間」5日、なのか。
ふむ。仮にそういう理解で行けるとすると、仮にAさんが陽性判明するまでに時間がかかったりすると、そのあいだ次の代に感染させる可能性のある期間は延びることになるし、そもそもAさんが無症状なら病院にもいかないので長期間ひとに感染させ続けることになるのかもしれない。逆にいわゆるクラスター対策によって、ほとんど人に感染させないうちに陽性判明して隔離したり、濃厚接触者として行動制限したりということもあるだろう。さっき「捕捉率、みたいなこと」といったあたりがそれにかんけいしてくるだろう。とともに、計算式の(平均世代時間/報告間隔)というのがそのへんを計算に入れるってことなのだろう、
…とは思うけれど、そろそろこんがらがってきたのでとりあえず(平均世代時間/報告間隔)乗することが何を意味するのかまでは宿題にして切り上げることにする…。
いずれにせよ、これは自分の理解のためということで、「実効再生産数」にケチをつける気はまったくないですよ。ほとんど中学の算数レベルであっぷあっぷしてるぐらいなんで、文句を言うことなど全くできないしするつもりもない。何度かここに書いている通り、基本的に国の専門家会議の対策はいままで当たっていると考えるし、それを信用すべきと考えるし信用できると考えている。

あ、上の式の「報告間隔」というのは、何かの平均値ということではなくて、計算式の「直近7日間~その前7日間」というのを指してるのかしら。そんな気がしてきた(なんか、上↑に引用した説明の書き方では、「平均世代時間」だけでなく「報告間隔」もともに「仮定された値」のように読める書き方をしてるんやが…)。と思って検索をかけてみたけど「報告間隔」についての説明はぱっとでてこないのかな?いずれにせよ、というわけでちょっと訂正ですね。抹消線をつけました。

ちょっと詳しめの説明とWebツール。早い段階で公開されてたもののよう。
「ここは西浦先生の研究室ではありませんし、専門家会議とも何ら関係ありません ・・・西浦先生は「衛生学教室」、ここは「医学統計学教室」です。公衆衛生学コースという、公衆衛生を広く学び、研究する大学院を共に運営させて頂いていますが、本webツールに関しては、疫学の教科書にあるようなものを手軽に使えるようにしたにすぎません。」のことわりがきあり。
biostat-hokudai.jp