http://pcweb.mycom.co.jp/news/2000/05/25/15.html
2000/5/25
野村総合研究所は、一般の国民が、情報通信機器、関連サービスをどのように利用しているかについての調査を実施、このほどその結果を発表した。この調査は、同社が97年から開始しているもので、今回で7回目となる。15〜59歳の男女2,000人を全国から抽出、2000年3月に実施された。有効回答は1,410サンプルで、回収率は70.5％だった。
これによれば、携帯電話・PHSの個人利用率は62.1%に、パソコンは29.2%に、インターネットは6.7%となった。また、パソコン保有世帯の年間収入が上昇に転じたのに対し、非保有世帯では減少傾向になっていることが注目される。
全体として、世帯収入の伸びが停滞気味であるにもかかわらず、パソコンを保有する世帯の年間収入は上昇に転じているのに対し、非保有世帯では減少する傾向になっている。97年9月の調査時での年間世帯収入をそれぞれ100とすると、保有世帯はほぼ6ヶ月ごとに、105、97、97、91、同様に非保有世帯は、101、95、98、89と推移してきた。これが今年3月調査では、保有世帯93、非保有世帯83となった。
情報機器を利用できる環境にあるかないかにより、収入などに格差が生じる、いわゆる「デジタルデバイド」が、米国などで指摘され始めている。このような傾向が明確になっているか否かは、次回の調査結果をみてみなければ、即断はできないものの、今回の調査結果は、国内でもデジタルデバイドが問題化する兆候が現れ始めていることを示しているといえる。
ふむ？ これはデジタルデバイドとかそういう話？
